働く人の福利厚生ニュース Workers Bistro TOP健康経営生産性UP!パワーナップ2つの効果と導入事例

生産性UP!パワーナップ2つの効果と導入事例


仕事の生産性を向上させる「パワーナップ(=お昼寝、仮眠)」。昼食後に眠気と戦いながら、業務にあたっている従業員も多いのではないでしょうか?パワーナップは厚生労働省が推奨していることもあり、導入する企業も少しずつ増えています。今回はパワーナップの効果や導入事例について紹介します。

1. パワーナップが必要とされる理由

パワーナップ(Power Nap=積極的仮眠)とは、昼間の短時間仮眠のことです。
厚生労働省の調査では、成人男性の場合、睡眠時間が6時間を下回ると日中に眠気を感じやすいとされています。また、睡眠不足が約1週間続くと、その後3日間十分に眠っても、作業能率は回復しないと示されています。

忙しい職場で働く従業員は、睡眠不足が蓄積し、自分でも気づかない間に作業能率が低下している可能性があります。

仮眠をとることで、睡眠不足の解消はもちろん、疲労回復や脳の休息にも役立ちます。また、社員の健康維持によって仕事の生産性が向上するため、結果的に会社にとってプラスとなります。パワーナップは、すでにグーグルやマイクロソフト、フェイスブックなどのIT大手企業が導入しており、その効果も実証されつつあります。

2. パワーナップに期待できる効果とは?

「パワーナップが仕事のパフォーマンスを向上させる」と科学的に実証したのはNASA(アメリカ航空宇宙局)です。その実証実験では、26分間の昼間の仮眠で、認知能力34%、注意力54%も向上する結果が出ました。
このようにパワーナップは、会社にとっても大きなメリットになります。

2-1. 生産性がアップする

パワーナップ導入によって業務効率の改善が期待できます。脳がスッキリすると集中力や記憶力が上がるので、生産性が上がります。ランチ後にウトウトすることもなくなるので、残業代の削減にも役立つでしょう。

2-2. 病気リスクの軽減効果

睡眠不足が続くと疲労が蓄積し、心身ともに負担がかかります。パワーナップを取り入れることで、その負担を和らげることができ、従業員一人ひとりの体調管理に役立ちます。健康経営を目指す経営者や人事担当者にとって、従業員の健康を守ることも大切な業務のひとつです。

3. パワーナップで従業員の生産性を高めるには?

オフィスで手軽にできるパワーナップの方法を紹介します。仮眠室を設ける企業もありますが、まずはすぐにできる方法でやってみてもいいかもしれません。

ポイント1.午後12時~3時までの時間帯で眠る

仮眠時間は30分以内。昼食後は一番眠気が出やすいので、眠りにつきやすいタイミングです。午後3時以降に眠ると夜の睡眠時間にも影響が出るため控えましょう。

ポイント2.眠る前にカフェインを摂取する

コーヒーや緑茶などに含まれるカフェインは、摂取して30分後にその効果を発揮します。コーヒーなどを飲んで眠れば、すっきり目覚めることができます。

ポイント3.座った状態で眠る

熟睡する必要はないのでソファなどに横にならず、自分のデスクなどに伏せて眠ることをおすすめします。自分のデスクであれば、目覚めた後もすぐに業務に就くことができ、時間のロスも防げます。

4. 会社にパワーナップを導入するには

パワーナップを導入するには、以下のような準備が必要になります。

  1. 社内アンケートなどを取ってニーズの確認……具体的な数字があると、上司や会社に対して提案しやすくなります。
  2. 仮眠場所の確保(仮眠室を作る、自分のデスクで眠る、など)……専用の仮眠室がなくてもデスクや休憩室などでも可能です。
  3. 運用ルールを決める(時間帯や、部屋の明るさ、仮眠中の周囲のフォローなど)……すでに導入している企業のルールも参考になります。
  4. 社内告知(社内通達や朝礼などで告知)……告知だけでなく実践して周知させていくことが重要です。
  5. 運用開始

実際にパワーナップ制度を導入している株式会社OKUTAでは、内勤社員の約三分の一が自分のデスクでパワーナップを取っているそうです。同社の場合、パワーナップは強制ではなく、「眠くなったら15~20分間眠ってよい」「眠っている社員に声をかけない」というルールで運用しており、電話がかかってきた場合は、周りの社員で協力し合っています。

パワーナップ制度を導入したことで、特に経理や数字を扱う部署からは、「眠気によって起こるケアレスミスが大幅に減少した」「午後の作業が集中してできるようになった」と効果を実感する声が多く集まっているようです。

この機会に、パワーナップを導入してみてはいかがでしょうか?

参考資料:健康づくりのための睡眠指針 2014 / 厚生労働省