働く人の福利厚生ニュース Workers Bistro TOP食事補助社員食堂にはデメリットも多い…従業員が求める新しい「食事補助」とは

社員食堂にはデメリットも多い…従業員が求める新しい「食事補助」とは


社員食堂をはじめとする「食事補助」は、ビジネスパーソンに人気の福利厚生のひとつです。エデンレッドジャパンの調査(出典1)によると、福利厚生・手当の中でも食事補助の導入を希望する割合は46.9%と最も多いにも関わらず、導入されているのはわずか16.1%に留まります。

この記事では、社員食堂に関する調査データと社員食堂に代わる「食事補助」のあり方を解説します。

社員食堂の「メリット」「デメリット」比較

社員食堂(食事補助)は福利厚生の中でも人気があり、住宅手当や家族手当よりも「導入してほしい」と希望するビジネスパーソンが多い福利厚生です。

出典:「コロナ共存時代における家計と生活支援に関する調査」 / エデンレッドジャパン

社員食堂を導入するメリット・デメリットをみていきましょう。社員食堂のメリットは、「安く、おいしく、できたて」の食事ができるほかに、外に買いに行く手間が省けたり、従業員同士の交流の場になったりする点です。

社員食堂のメリット

・外食するより安く済む
・栄養バランスのとれた食事ができる
・つくりたての食事が食べられる
・外食の移動時間を節約できる
・自席から離れることでオンオフの切り替えができる
・社員が集まるのでコミュニケーションを取りやすくなる

社員食堂のデメリット

・初期費用がかかる
・運営維持費が高額
・外勤者は利用しにくい
・メニューが固定されやすい
・利用可能な時間帯が短い

一方、社員食堂の設置には初期費用だけでも数百万円以上かかるため、設置できる企業が限られます。また、福利厚生は従業員すべてが利用できるものでなければなりませんが、外勤の多い職種や昼食時間が不規則だと社員食堂を利用できない点が挙げられます。

社員食堂があっても毎日利用するのはわずか”27%”

また、ホットペッパーグルメ外食総研の社員食堂に関する調査によると、社員食堂が利用できるにも関わらず、45.8%の人が「社員食堂をほとんど利用しない(利用日数0日)」と回答しています。

出典:社員食堂の利用実態や改善要望を調査 / ホットペッパーグルメ外食総研

男女別に詳しく見ると、男性よりも女性の方が社員食堂の利用率は低く、「社員食堂をほとんど利用しない(0日)」と回答した女性は各年代50%を超えています。

社員食堂があっても利用しない理由

出典:社員食堂の利用実態や改善要望を調査 / ホットペッパーグルメ外食総研

《社食があっても利用しない理由》
1位 おいしくない 22.1%
2位 金額が高い 16.6%
3位 メニューの種類が少ない 15.0%

社員食堂を利用しない理由を見てみると、「味・コスパ・メニュー」の3つが大きな要因となっています。栄養バランスを考えた味付けに物足りなさを感じたり、ボリュームの割に価格設定が高いと感じているようで、魅力的な社員食堂にするには相応の手間がかかると考えられます。

では、社員食堂を利用しないビジネスパーソンはどのように昼食をとっているのでしょうか?

出典:社員食堂の利用実態や改善要望を調査 / ホットペッパーグルメ外食総研

社員食堂を利用しない日は、コンビニやスーパーで購入すると回答した割合が47.1%、自宅から弁当を持参する人が38.9%、外食する人が31.1%となりました。

社員食堂の導入は初期費用だけでなく運営コストもかかることから、利用率が下がると赤字になってしまいます。また、近年、在宅勤務やリモートワーク制度を取り入れる企業も増えており、「食事補助」のあり方を見直す必要も出てくるでしょう。

従業員がよろこぶ「食事補助」の新しいカタチ

社員食堂に代わる食事補助をいくつか紹介します。新型コロナウイルス感染症の流行拡大によって在宅勤務が増加していくと考えられるため、柔軟な働き方に対応した「食事補助」であるかも踏まえて検討する必要があるでしょう。

チケットレストラン

チケットレストランは、全国のコンビニやカフェ、レストランなどで利用できる電子食事カードです。条件を満たせば非課税で運用可能です(詳しくは解説記事「【かんたん理解】福利厚生費とは?平均額や経費計上の注意点を解説」「意外と間違いやすい!福利厚生費として経費計上できる・できないの境界線」をご参照ください)。また、全国60,000店以上で利用できるので在宅勤務や出張・外勤など、さまざまな勤務形態であっても利用しやすい食事補助サービスです。

置き型社食

オフィス内の冷蔵庫に個包装されたおかずが入っており、自分の好きなものを購入してその場で食べることができます。「オフィスおかん」では、煮物や魚など自炊するには手間のかかるメニューも用意されており、弁当持参派の女性や健康志向の高いビジネスパーソンに人気があります。

デリバリー弁当

オフィスまで出来たての弁当をデリバリーしてくれます。飽きないように日替わり弁当や栄養バランスを考慮した弁当を提供するところもあります。

まとめ

ビジネスパーソンにとって社員食堂(食事補助)はあるとうれしい福利厚生のひとつですが、一方で導入するデメリットもあります。良かれと思って導入したサービスがムダにならないよう従業員へのヒアリングをした上で、自社にとって最適な食事補助を取り入れていきたいですね。

《参考資料》
出典1:「コロナ共存時代における家計と生活支援に関する調査」/ 株式会社エデンレッドジャパン