働く人の福利厚生ニュース Workers Bistro TOP人事・採用社内のコミュニケーション活性化に役立つ施策とヒント

社内のコミュニケーション活性化に役立つ施策とヒント


「もっと部署の垣根を超えた交流を積極的にしていきたい」「効率を重視すると、コミュニケーション不足になり信頼関係を築きにくい」

人員の急拡大や効率を重視すると社内の人間関係が希薄化しやすく、社内のコミュニケーション活性化は常に課題です。この記事では、社内のコミュニケーションを活性化させ、働きやすい環境づくりに効果的な施策を紹介します。

社内のコミュニケーション活性化によるメリットとは?

社内のコミュニケーションが活性化されると、以下のようなメリットが生まれます。言い換えると、コミュニケーションが不足していると、このようなチャンスを失っているということにもなります。

  • 生産性の向上:タテ・ヨコの風通しが良くなり、部署の垣根を超えて利益創出ができる
  • 組織体制の強化:会社に対するロイヤリティの高まりや、目的が明確になり同じ方向を向くことができる
  • 離職率の低下:従業員にとって働きやすさが増す
  • 企業イメージの向上:採用時のPRや社会的な評価が高まる
  • 情報共有:成功例・失敗例の共有、社内間での情報格差をなくすことができる

ベンチャーが急成長するタイミングや大企業など、従業員数が多いとそれだけで人間関係は希薄になりがちですので、社内で積極的にコミュニケーションを取ることは重要です。

社内のコミュニケーション活性化に効果的な施策は?

では、どのような社内コミュニケーション施策が有効なのでしょうか?同じ悩みを抱えていた企業が行った施策をいくつか紹介します。従業員のライフスタイルはさまざまなので、現場の声を聞いて、誰でも参加できる施策を取り入れることがポイントです。

チャットワーク株式会社「ランチトーク制度」

2009年と2010年に「社員満足度日本一」を受賞したチャットワーク株式会社(従業員数129名※2020年5月末日時点)。2000年に創業した同社では、創業メンバーが次々に退職するという危機を経験し、「社員第一主義」を掲げるようになりました。

「ランチトーク制度(ランチ代支給)」は社員がいきいきと働ける制度のひとつで、従業員はランチをしながら上司や役員に仕事の悩みを相談しています。普段は話せない“先輩”からのアドバイスがもらえたり、意見を言えたりする機会があることで、社員のやる気を引き出すきっかけにもなりました。その結果、離職率は目に見えて下がり、社員自身が働きやすい環境づくりに関わるといった効果も出ているようです。

年々、サラリーマンのお小遣いは減少傾向にあり、コンビニおにぎりを一人で食べる人も増えています。チケットレストランのようなサービスで企業がランチ代の食事補助をすることで、従業員同士のコミュニケーションを取る機会を提供でき、健康管理にも役立てることができます。

株式会社マクロミル 「社内報」

株式会社マクロミル(従業員数2,504名※2019年12月末日)は、社内報(紙・WEB)を国内のグループ会社の社員・アルバイトに配信。社員一人ひとりの活躍や失敗談、考えるきっかけ、社内状況をタイムリーに発信しており、社内報に登場する社員と読む社員の距離感を縮めることに成功。社員は1日に2〜3回チェックしており、従業員同士のコミュニケーションのきっかけにもなっているといいます。事務連絡だけでなく、従業員や社内向けの広報に力を入れることで、企業としての一体感や満足度、企業文化を浸透させる効果が期待できます。

株式会社ZOZO「FRIENDSHIP DAY」

ファッション通販サイトを運営する株式会社ZOZO(従業員数1,158名※2020年3月末日時点)には「楽しく働く」というZOZOの働き方が掲げられています。1,000人以上の従業員を抱える株式会社ZOZOには、「絆を深めるきっかけ作り」として、「FRIENDSHIP DAY」や「部活動支援制度」があり、“誰でも”参加できる交流機会や制度があります。

また、同社では自分たちで考えてポジティブに行動する企業文化を根付かせることで、従業員ひとりひとりが主体的に行動するようになり、結果として業績や企業イメージの向上にもつながっているようです。上層部が決めるのではなく、従業員にその機会を与えることは社内コミュニケーションの活性化に有効な手段になるでしょう。

まとめ

社内のコミュニケーションを活性化させようとして、とりあえず「社員旅行」や「飲み会」を実施してはいませんか。まずは、「組織体制の強化を図りたい」「風通しのよい企業を目指したい」「離職率を下げたい」など、何のために社内のコミュニケーションを活性化させたいのかを明確にし、従業員と企画の背景やプロセスを共有することが大切です。その上で、従業員が一体となって取り組める制度の導入を検討していきましょう。