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ハイブリッドワーク(出社とリモートワーク)の導入メリット・デメリットを解説


新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、働き方が変わった人も多いのではないでしょうか?リモートワークにはメリットがある一方、デメリットもあり、従業員の働き方を模索する企業は増える一方です。

そこで、今回はリモートワークと出社スタイルを組み合わせた「ハイブリッドワーク」という働き方について、メリットやデメリット、取り入れている企業事例について解説します。

ハイブリッドワークとは?

ハイブリッドワークとは、リモートワークやテレワーク(在宅勤務に加えカフェなどオフィス以外で業務を行う働き方)と週1、2回の出社を組み合わせて働くことを指します。出社する日をあらかじめ定め、普段はリモートワークなど を行ないます。定期的に出社日を設けることで、従業員同士が顔を合わせてコミュニケーションを取ることができます。

リモートワークは通勤時間や打ち合わせの移動時間などを省くことができたり、自分の業務に集中しやすいといったメリットがある一方、リモートワークに慣れない従業員のケアが必要になったり、従業員同士のコミュニケーションや連携の取りづらさを感じた人が一定数いたのも事実です。

ハイブリッドワークは、リモートワークと出社するメリットの両方を得ることができる働き方です。オンラインで可能な業務はリモートワークで、出社が必要不可欠な業務は出社して行なうといった業務形態は、ポストコロナ社会でもスタンダート化していくかもしれません。

ハイブリッドワークのメリット・デメリット

リモートワークと出社する日を織り交ぜることが特徴のハイブリッドワークですが、メリットやデメリットはあるのでしょうか。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークの代表的なメリットには、以下のようなものがあります。

・働き方の多様性が広がり、採用の幅が広がる
・従業員それぞれにあった働き方になり、仕事の生産性が上がる
・緊急時の対応がスムーズになる
・備品・通勤費などのコストを削減できる
・従業員の健康面での負担を軽減できる

通勤やクライアント先への移動時間が削減できたり、自分の業務に集中して取り組める環境をつくれたりするメリットがあり、一人ひとりの仕事の生産性の向上を見込めます。相対的に出社する人が少なくなるので、備品や通勤費などのコストも削減することができるでしょう。

また、豪雨や台風等の緊急時において、リモートワークでの勤務体制が整っていると従業員の安全確保がしやすくなります。加えて通勤が少ない回数で済むので、従業員の健康面の負担を軽減することができ、働き方が多様化されることで、優秀な人材の採用チャンスも広げることができます。

ハイブリッドワークのデメリット

ハイブリッドワークにはデメリットもありますが、改善策をしっかりと講じることで対策が可能です。

・固定費の削減ができない
・コミュニケーション不足になりやすい
・リモートワークが不向きな従業員もいる
・勤務管理が複雑

ハイブリッドワークはリモートと出社を織り交ぜるので、賃料の削減等、固定費の削減ができません。また、リモートワークと同様、気軽に依頼や相談する機会が少ないので、コミュニケーションが不足しがちな面があります。ただし、ハイブリッドワークは出社日もあるため、メリハリをつけて働くこともできます。

また、従業員の自宅における通信環境を整えるにあたり、どこまで企業側が負担するかも課題です。この点については、福利厚生の見直しを検討したり、リモートワーク導入で国からの補助を活用するといった対策が考えられます。

ハイブリッドワークを導入している企業事例

最後に、既にハイブリッドワークを導入している企業事例を紹介します。課題や問題点をどのように解決しているのか具体的な会社の事例と共にみていきましょう。

株式会社SKIYAKI

プラットフォーム事業やライブ制作事業を手掛ける株式会社SKIYAKI ではリモートワークと出社を織り交ぜた、ハイブリッドワークを緊急事態宣言明けから導入しています。

・出社日を月金に定めて、他の日は完全リモートワークにて対応
・希望によってリモートと出社を柔軟に変更可能

ハイブリッドワークは概ね従業員にも好意的に受け止められており、今後もこういった働き方を続けていきたいという従業員が多数を占めています。リモート特有のコミュニケーションの取り方やインターネット環境の問題、家族と仕事との付き合い方などの問題もあり、リモートと出社の良いところを上手く採用し課題点を解決していくのが重要となってくるでしょう。

Middle Field株式会社

WEBメディア事業や自動車総合プラットフォーム事業を手掛けるMiddle Field株式会社 では、緊急事態宣言解除後からハイブリッドワークを導入しています。

導入当初、ハイブリッドワークの代表的な課題であるコミュニケーション不足や、社員間の連携不足があったものの、朝晩の定期的なミーティングやチャットアプリの積極的な利用を行うことで解決できたそうです。

今後もハイブリッドワークを導入することを検討しており、ポストコロナを見通した新しい働き方を構築している会社の代表的な例といえるでしょう。

まとめ

コロナの収束の見通しが立たない中で、さまざまな企業が「ポストコロナ」を念頭に置いた働き方を新しく構築していく必要があります。「ハイブリッドワーク」は、その一つであり、コミュニケーションや制度の整備など課題はあるものの、導入企業の反応は良く今後も増えていく可能性があります。

最適な働き方がどういったものか模索しながら、従業員と企業にとって一番働きやすい環境を作れるよう取り組んでみてはいかがでしょうか。